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2018
04.12

日本の宿泊事情 2018年・春

Category: ニュース
 
 BUSINESS INSIDER2018年3月2日の記事「1ベッド2000円以下も出現。ホテル建設ラッシュで激化する競争」によると、2020年までに東京23区・大阪市・京都市の3エリアでホテル客室数が38%増加する見込みとのことです。



日本の宿泊事情 2018年・春 
(イメージ画像:フリー素材より)



 調査した法人向け不動産サービスのCBRE日本本社によると、主要8大都市(東京・大阪・名古屋・京都・福岡・札幌・広島・仙台)では8万室が新規に整備され、32%の増加となる見込み。東京オリンピック・パラリンピックを2年後に控えるなか、インバウンドは予想を超えて増え続けています。「ホテルが足りない!」という話題をよく耳にしますが、準備は着々と進んでいます。




 それでも東京では、オリンピック開催時には客室が不足するとの予測も。一方、大阪・京都では若干事情が異なり、供給が1万室あまり上回るという試算が出ています。大阪・京都を訪れる外国人旅行客は、民泊やカプセルホテルを利用する割合が多いとか。




 カプセルホテルといえば、以前は終電を逃したサラリーマンたちの最後の砦といったイメージがありました。が、今ではすっきりとしていて清潔で、女性も安心して泊まれる施設に進化。さらに外国人の目にはもの珍しく映るよう。狭さを逆手に取りコンパクトで機能的に仕上げた「これぞ日本」な空間として、あえてカプセルホテルを選択する方も多いようです。




 大阪の場合、2017年のシティホテル・リゾートホテル・ビジネスホテルの稼働率が全国トップにもかかわらず、収益成長率はマイナスに。そのきっかけは、2015年以降需要の高まりにより客室単価が30%も上昇し、ビジネス利用者の客離れを引き起こしたこと。と同時に新規に進出した簡易宿泊所との競争により、単価を下げたという経緯があります。某ホテルチェーンが強気の価格設定で批判されていますが…顧客満足と経営とのバランスの難しさを改めて感じます。




 また福岡ではビジネスホテルの供給は増えていますが、インターナショナルブランドのホテルは進出していないとのこと。スタートアップ都市を掲げ、特に若い世代の人口が増加するなど国内からの注目度が高い福岡。アジア各国から近いという地理的なアドバンテージも魅力です。記事タイトルにあるドミトリーの「1ベッドが2000円を切っている」のは、福岡のホステルの料金です。




 ところで今回の調査では、民泊は統計に含まれていないとのこと。それだけに今後のポテンシャルに期待がかかります。インバウンド増加の流れはオリンピック後に急激に下がることはなく、2020年以降も需要はあると見られています。観光客が増え、街の雰囲気も徐々に変わりつつある今。画一的な開発だけでなく、それぞれのエリアの個性や多様性を保ちつつ、快適に滞在できる場所を創り出していくことが望まれます。




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